ICF（国際生活機能分類）とは？介護での書き方・記入例と6つの構成要素

ICF（国際生活機能分類）とは

ICFは、心と体の働きや体の部分、日々の行為、社会との関わりという3つの次元と、それに影響する因子で人の生活をとらえる分類です。障害のある人だけのものと誤解されがちですが、日本語版の序論は、ICFは全ての人に関する分類だと説明しています。

ICFでいう健康状態には、病気やけがだけでなく、加齢や妊娠、ストレスのかかった状態なども含まれます。介護現場では、障害の有無にかかわらず、どのご利用者にも当てはめて考えられます。

ICFは何の略？WHOが2001年に採択した分類

ICFは「International Classification of Functioning, Disability and Health」の略称です。WHOは2001年5月の第54回総会で、それまでの国際障害分類の改訂版としてICFを採択しました。

厚生労働省は、考え方を広め、多くの分野で活用してもらうために日本語訳「国際生活機能分類－国際障害分類改訂版－」を作成しました。

ICIDH（国際障害分類）との違い

ICIDH（国際障害分類）は、WHOが1980年に発表した分類です。障害を「機能・形態障害」「能力障害」「社会的不利」の3つのレベルでとらえていました。ICFでは、それぞれ機能障害、活動制限、参加制約にあたります。

ICFの生活機能モデルと6つの構成要素

ICFは、生活機能に背景因子と健康状態を加えた「生活機能モデル」で人をとらえます。生活機能モデルの図に並ぶ要素は、心身機能・身体構造、活動、参加、環境因子、個人因子、健康状態の6つです。日本語版の序論では、この図に「ICFの構成要素間の相互作用」という題が付いています。

なお、分類としてのICFは、生活機能と障害、背景因子の2つの部門に分かれ、それぞれが2つの構成要素からなると説明されています。この記事では、図に並ぶ6つの要素を枠として使います。

生活機能（心身機能・身体構造／活動／参加）

生活機能は、次の3つをまとめて指す言葉です。

活動には、日常生活動作だけでなく、家事や余暇の行為も含まれます。また、活動は「できる活動」（能力）と「している活動」（実際の生活で行っている状況）の2つの面に分けて見ます。

背景因子（環境因子・個人因子）と健康状態

ICFでいう環境は、住まいや道路のような目に見えるものに限りません。家族や友人、仕事仲間など周りの人と、その人たちの接し方や社会の受け止め方、介護や医療などのサービスや制度も環境因子に入ります。

生活機能にプラスに働くものを促進因子、マイナスに働くものを阻害因子といいます。阻害因子がある環境では実際の活動が制限されやすく、より促進的な環境では活動が高まりやすくなります。

個人因子は、その人がどんな人かを表す特徴です。年齢や性別のほか、どんな仕事をしてきたか、何を大切にしているか、どんな暮らし方を好むかなどが当たります。

厚生労働省の審議会資料では、個性にとても近いものと説明されています。社会や文化による違いが大きいため、ICFでは分類が示されていません。
（参考：厚生労働省「ICF（国際生活機能分類）－『生きることの全体像』についての『共通言語』－」）

健康状態は、病気やけがに加えて加齢なども含む広い考え方です。

要素どうしは影響しあう（相互作用）

ICFのモデル図では、ほとんどの要素が双方向の矢印で結ばれています。1つの要素に働きかけると、ほかの要素が変わることがあります。

たとえば、廊下に手すりを付けると、トイレまで歩く活動が増える場合があります。ただし、影響の出方はいつも予測どおりとは限りません。

一方で、それぞれのレベルには独自性があり、ほかからの影響だけで全部が決まるわけではありません。

ICFの目的と、介護で重要な理由

本人・ご家族と専門職の「共通言語」になる

ICFは、生きることの全体像をとらえる「共通言語」と位置づけられています。同じモデルで見ることで、専門職と本人・ご家族が共通の認識を持ち、本人の自己決定を尊重しながら一緒に支援を進めやすくなります。

多職種連携で共通の課題や目標を持つことにも役立ちます。サービスの計画や評価、記録の手段になることや、退院して介護保険サービスに移るときの情報伝達に活用することも期待されています。

活動や参加、個人因子は、本人やご家族がいちばんよく知っています。本人・ご家族は自分の生活の専門家であり、専門職は話をよく聴く必要があります。

整理するときは、ご利用者本人の意向を中心に置き、ご家族の希望とは分けて書いておくとよいでしょう。ケアマネジャーが使う課題分析標準項目でも、本人と家族の主訴・意向は分けて記載します。

養成課程の「ICFの視点に基づくアセスメント」と介護保険法の自立

2023年11月に最終改正された養成施設の指針では、介護福祉士の教育内容「介護の基本」に、次の留意点があります。

「ＩＣＦの視点に基づくアセスメントを理解し、エンパワメントの観点から、個々の状態に応じた自立を支援するための環境整備や介護予防、リハビリテーション等の意義や方法を理解する内容とする。」

（参考：厚生労働省「社会福祉士養成施設及び介護福祉士養成施設の設置及び運営に係る指針について」）

「生活支援技術」や実務者養成施設の到達目標にも、ICFの視点や枠組みの理解が挙がっています。これらは養成教育の内容で、事業所の義務ではありません。

2026年11月現在、介護保険法は第1条で、介護保険制度を設ける理由を定めています。要介護状態となった人などが尊厳を保ち、その有する能力に応じて自立した日常生活を送れるよう、必要な保健医療サービスや福祉サービスの給付を行うためです。法律全体の目的は、国民の保健医療の向上と福祉の増進です。
（参考：e-Gov法令検索「介護保険法」第1条）

条文にICFの語はありませんが、その人の力に目を向けるICFの視点は、この考え方と重なります。

介護現場でのICFの書き方と活用

6つの枠に分けて書く（記入例）

書き方の基本は、6つの要素ごとに枠を作り、プラス面とマイナス面の両方を書くことです。以下は説明のための架空の記入例です。

「できる活動」と「している活動」の差から支援を考える

「できる活動」と「している活動」は通常は異なり、その差が生まれる原因を明らかにすると、活動を高めるヒントが得られます。「している活動」には、声かけや見守り、介助を受けながら行っている場合も含みます。

記入例では、評価場面では杖と見守りで歩けますが、普段は車椅子で移動しています。廊下の手すりなどの住環境や支援体制、本人の不安を確認し、歩行を妨げている要因を考えます。

要因が見えたら記録や申し送りで共有し、ケアマネジャーにケアプランの見直しを相談するとよいでしょう。

ICFコードと評価点は必要な範囲で使う

ICFのコードは、b（心身機能）、s（身体構造）、d（活動と参加）、e（環境因子）の文字と数字の組み合わせです。コードは評価点が付いてはじめて意味を持ちます。

問題の程度を示す基本の評価点は、0「問題なし」から4「完全な問題」までと、8「詳細不明」、9「非該当」です。環境因子では促進の程度も評価し、促進因子を表す場合は「＋」を用います。

実際に使う場合、1つのケースを第2レベル（3桁）で表すには3〜18個のコードが適当とされています。より詳しい4桁の分類は、リハビリテーションの効果や老年医学など専門的なサービス向けです。

介護現場では、すべてをコードにしなくても、6つの枠と視点だけでも役立てられます。

ICFを使うときの注意点

できないことも書く（マイナス面を無視しない）

ICFはプラス面を中心に見ますが、マイナス面を無視するものではありません。マイナスをプラスの中に位置づけて見る考え方です。

まひや痛み、できなくなったこともきちんと書き、そのうえで残っている力や楽しみも並べて書きます。

ICFで整理した情報は個人情報として扱う

ICFで整理した内容には、病気や生活歴、ご家族の状況などが入ります。介護関係事業者の個人情報の例には、ケアプランやサービス提供の計画、サービス内容の記録が挙がっており、ICFで整理した記録も同じように扱います。

介護福祉士は、正当な理由がなく、業務で知った人の秘密を漏らしてはいけません。資格がなくなった後も同じです。
（参考：e-Gov法令検索「社会福祉士及び介護福祉士法」第46条）

2026年4月に一部改正されたガイダンスによると、事業者は、あらかじめ本人の同意を得ずに個人データを第三者に提供してはいけません。法令に基づく場合など、同意がいらない場合は除きます。
（参考：個人情報保護委員会・厚生労働省「医療・介護関係事業者における個人情報の適切な取扱いのためのガイダンス」）

小規模・訪問系でも、今のアセスメントシートにICFの視点を加える

リハビリ職がいない小規模の事業所や訪問系の事業所でも、ICFは介護職が使える考え方です。

ケアマネジャーがケアプランを作る前提として行う課題分析は、個人の考え方や手法だけに頼らず、課題を客観的に抜き出す合理的で適切な方法で行うとされています。ただし、その方法としてICFを指定してはいません。課題分析標準項目の23項目にも、ICFの語は出てきません。
（参考：厚生労働省「介護サービス計画書の様式及び課題分析標準項目の提示について」）

そのため、様式をICFに置き換える必要はなく、必要な評価項目を満たした既存のアセスメントシートや申し送りに、6つの枠の視点を加える方法もあります。

記入のときに「どの枠の情報か」「プラス面は書けているか」を確かめると、職員の負担を増やしすぎずに見落としに気づきやすくなります。

まとめ

ICF（国際生活機能分類）は、人の生活機能を心身機能・身体構造、活動、参加と、背景因子、健康状態から整理する、全ての人に当てはまる分類です。要素どうしは影響しあうため、つながりを意識して見ることが大切です。

介護現場では、6つの枠にプラス面とマイナス面を書き、「できる活動」と「している活動」の差から支援を考えると活かしやすくなります。まずは担当するご利用者1人について、今のアセスメントシートの内容を枠に当てはめ、本人の意向を書き足してチームと共有してみてください。

整理した情報は、個人情報として扱いましょう。

この記事の執筆者	Shift Life編集部 介護現場での実務経験を持つライターと、介護報酬・制度に精通した編集スタッフが連携し、現場で役立つ情報をお届けしています。 制度・加算に関する情報は、厚生労働省・自治体などの公的機関が発行する一次情報を優先的に参照し、掲載前にファクトチェックを実施しています。